参加者全員で行く旅行とは異なり、社員の方が自由に行き先を選び、対象者の方と一緒にご利用いただける旅行補助プランです。
イベント概要
- 対象者:社員本人とそのご家族のみ
- 利用者数:約100名(社員のみ)
- 補助金額:10~15万円/社員一人あたり
利益が出た年には社員に還元したいという思いから、新たな取り組みとして、社員一人あたり10~15万円の旅行補助を提供する「個人型インセンティブ旅行」を企画されました。この制度の目的や背景、社員の反応、さらに実施後に得られた効果について、担当者の方に詳しくお話を伺いました。
INDEX
企業として、利益が出た際は年2回の賞与に加え、臨時賞与を支給してきました。コロナ禍により外出が制限される苦しい時期が続いていたこともあり、今回社員への還元方法として、海外での社員旅行を実施する案を検討していました。しかし、従業員だけを対象にした社員旅行では、日々仕事を支えている従業員のご家族への配慮が欠けているのではないか、という意見が挙がり、社員だけでなくそのご家族も含めて喜んでもらえるもの、さらに思い出に残る形で還元したいという思いから、「旅行補助」という形が最適である、という結論にいたりました。
イベント概要
参加者全員で行く旅行とは異なり、社員の方が自由に行き先を選び、対象者の方と一緒にご利用いただける旅行補助プランです。
今回の制度をより多くの社員に利用してもらうための仕組みやアイデアについて慎重に議論を重ねました。その中で注力したのが、「社員の休暇」についてです。せっかくの旅行を存分に楽しんでもらうために、特別休暇を付与し、平日に旅行へ行きやすい環境を整えることで、社員の満足度を高める工夫を行いました。
また、初めての試みであったことから、部門長に率先して制度を利用してもらい、その部下にも積極的に声をかけることで、利用のハードルを下げるよう努めました。
こうした取り組みを積み重ねた結果、最終的には9割を超える社員がこの制度を利用することができたと考えています。
初めて運用を依頼したこともあり、社員が迷うことなく相談できるよう、「HISに旅行プランについてどこまで相談できるのか」を事前に周知しておけばよかったと感じました。しかし、実際にはHISの皆様に臨機応変に対応していただいたおかげで、社員からの不満が特に上がることもなく、スムーズに運用を実施することができました。また、利用状況についても適宜ご報告いただけたため、社内での周知や制度の活用促進にもつなげることができ、大変助かりました。
発表後、社員からは喜びの声が多く寄せられましたが、それ以上に印象的だったのは、社員のご家族からの反響でした。「こんな素晴らしい制度を会社が実施してくれるなんて」「本当に良い会社だね」といった感謝や驚きの声を、社員を通じて多く耳にしました。家族を対象にしたインセンティブ制度であったことから、社員のご家族が会社への理解を深めるきっかけとなり、社員自身も家族に自慢できる制度として、モチベーションの向上に繋がったと感じています。
また、制度実施中には、同じ部署の社員が休暇を取る際に、他のメンバーがフォローし合うことで、助け合いの精神が生まれ、チーム内での連携や結束力が強まったと感じています。さらに、社内共通の制度であることから、旅行を通じたコミュニケーションが生まれ、社員同士の交流が深まる効果も実感しています。
今回実施した個人型インセンティブ旅行は、社員から非常に好評を得たことを受け、今後は部門ごとの結束をさらに強化するため、部署単位での小旅行などの企画を検討しています。また社内イベントとしては、定期的な歩行促進を実施しており、回を重ねるごとに参加者が増加し、部署の枠を超えたつながりを生むきっかけとなっています。さらに、現在は永年勤続表彰を中心とした表彰制度を実施していますが、これに加えて、チーム・プロジェクト単位での優れた活動を表彰する新たな制度の導入も企画しています。表彰においては、単にプレゼントを贈るだけでなく、「どのような取り組みが行われ、どのような効果が生まれたのか」を社内でしっかり共有することで、社員一人ひとりにスポットライトを当て、モチベーションの向上につなげたいと考えています。
このようなイベントや取り組みを行う意義は、単発の施策にとどまらず、複合的な施策を通じて社員のエンゲージメントを高め、組織全体の活性化につなげることにあります。今後も試行錯誤を重ねながら、社員がより働きがいを感じられる環境づくりを進めていきたいと考えています。
CHECK 個人型インセンティブ旅行
また、企業様ごとの目的やご要望に応じて、今年度は社員旅行を実施し、翌年度は個人型インセンティブ旅行を導入するなど、柔軟なご提案も可能です。「社員に日頃の感謝を伝えたい」「還元をしたいが、どのように実施すればよいかわからない」とお悩みの企業様は、ぜひお気軽にご相談くださいませ。