海外の医療事情
赴任者が病気になったときの対策できていますか？

海外の健康リスク

日本職業・災害医学学会が出している情報によると、発展途上国に長期滞在している方の体調不良は、感染症を疑うような症状から要因を判別しにくい漠然とした症状、そしてメンタル不調を疑うようなものまで様々な症状がみられます。
そのため、一つの診療科ですべての悩みを解決することが難しいのが現状です。
症状が持病の悪化なのか、それとも新規疾患なのかは判断が難しく、そのうえ本人が自身の症状や持っている薬を現地の言語で説明することもままならない場合もあります。

このようなことからヘルスケアに不安を感じる日本人は多くいます。 

国による医療事情

日本の医療水準は高く恵まれている

NTTレゾナント株式会社による海外生活での満足度アンケートでは、68.4%もの回答者がヘルスケアについて不安を感じていると答えています。

出典「NTTコム リサーチ」海外生活満足度に関する調査より

その中でも言語の問題や衛生環境に関する不安を感じるという声が多いようです。

出典「NTTコム リサーチ」海外生活満足度に関する調査より

日本では保険適用の医療費で気軽に受診をし、医療レベルも高く衛生環境も整った状況に慣れているため、海外との違いに不安を強く感じるのだと考えられます。

海外拠点数ランキングと医療事情

海外生活のなかでもヘルスケアに関して半数以上が不安を抱えていることがわかりましたが、駐在拠点数が多い国ではそれぞれどのような課題を抱えているのかを紹介していきます。

1位　中国（海外拠点数：31,047拠点）

初診では日本語で対応可能な病院もありますが、本格的に治療をする場合、中国語対応のみの病院に行かざるを得なくなります。
最初に受診した病院が日本語対応可能であったとしても、診療には基本的に予約が必要なため、受けたいタイミングで診察を受けられないのが実情です。

2位　アメリカ（海外拠点数：8,874拠点）

日本と異なり自由診療であるために医療費が高額になります。 また手術後すぐに退院するのでその違いに戸惑う利用者が多いです。 

3位　タイ（海外拠点数：5,856拠点）

アジア圏では医療水準が高く、ベトナムやカンボジアの富裕層などからのメディカルツーリズムを受け入れる体制が整っています。
ただし、アメリカ同様に私立病院が自由診療のため医療費が高額になりがちです。 

注目　インド（進出拡大意欲がもっとも高い国）

進出拡大意欲が最も高い国として挙げられますが、衛生面と受診時に予定とは違う専門医が対応するなどのトラブルが課題となっています。

これらの国と比較をすると、日本では診察頻度が突出して多く、気軽に受診できる環境が整っています。年齢によっても変わりますが、平均的に月に1回以上受診をしているほどです。

一方で海外では費用面や事前予約により受診するまでのハードルが高く、日本とは異なり、受診頻度を抑えるための施策がなされています。 それらを踏まえると海外滞在者が日本にいるときと同じように病院への受診を検討することは、とても難しいことだということがわかります。

海外滞在者から医療相談があった事例紹介

実際に海外滞在中に医療相談があった事例を、5つのパターンでそれぞれご紹介していきます。

パターン1　なかなか治らない事例

症状が治まらないことに不安を感じたために、医療相談したという事例です。
実際は薬を処方されたことで症状が完治することは少ないですが、どのくらい様子を見ればいいのかと不安に感じていることを海外の医師へ確認することは、ハードルが高いことがわかります。

このように自己判断では治すことが難しく、症状が続いてしまう状況も考えられます。
海外の医療アクセスの悪い環境ではなかなか思うように受診ができないことも多いのが現状です。

パターン2　メンタルヘルスの事例

言語も文化も異なる医師に対して、通訳を通してうまく症状を伝えられるか不安になり、オンラインでの医療相談をした事例です。 メンタルヘルスの不調では、細かいニュアンスや文化による違いを、異なる言語で説明することが難しいとわかります。

発展途上国への海外赴任において比較的多いと考えられる内容です。
赴任者のメンタルヘルスケアを企業としてしっかりカバーしていくことで、現地において本人の実力が発揮できない状況を防ぐことができると考えられます。

パターン3　なかなか受診できない事例

専門医への受診までの待機期間が長いことで不安になり、オンラインにて医療相談をしたという内容です。
受診までの待機期間が長くなることは、日本ではあまりないかもしれませんが、欧州ではよくあるため、その違いに不安を抱える海外滞在者も多いと考えられます。 

初診の診断結果により、他の病気の可能性や速やかな治療ができずに、長い間症状が続く可能性があったという事例です。
専門医の受診予約が先になってしまうことは海外では多いため、初診のタイミングでの診断や治療が心配な場合も、すぐに現地病院で確認することが難しいです。

緊急電話サービスでは、ほとんどが医師ではなくその時に対応可能な看護師が対応しているのが現状です。
そのためカード付帯保険があるとしても、具体的な対処ができないことが多いです。

パターン4　現地での治療が心配な事例

現地での診察・治療の結果が不安なため、オンラインにて医療相談をした事例です。結果、経過観察で問題ないということで日本への帰国コストを抑えています。
現地の診断が十分なのか不安な場合もすぐに診察してもらうことは難しいです。 気軽に相談できる先があることで不要なコストを抑えることができると考えられます。

相談内容から帰国して手術をすることになり、日本国内の病院を紹介したという事例です。
現地の病院では細かい相談ができない点に不安を感じ、帰国したいという人も多いと考えられます。

パターン5　医療費の支払いに難渋した事例

海外赴任においては、人為的なミスや医療費の意図的な浪費も起こりえます。 さらに必要以上に高額な医療費が発生してしまう場合もあります。 それらを防ぐためには適切な医療であるかどうか、受診するべきかどうかを事前に相談することが重要になります。

まとめ

様々な事例を通して、日本と海外では医療事情が異なることや、海外赴任者らがそれに不安を抱えていることがわかりました。 このような不安を払拭するために、まずは情報の収集そして海外滞在中に気軽に相談できるメディカルケアの体制を整えることです。

海外では日本からのオンライン医療診断を受けることは違法となります。
また、産業医は基本的に職場環境を管理することが業務であり、臨床の問題を対応することができません。

そのため診断の前段階であるリモート診療サービスといったオンライン医療相談ができる環境を整えておく必要があります。